歴史

太平洋戦争はなぜ始まったのか|日中戦争から真珠湾までの経緯

Iris Institute 編集部 ・ 公開 2026-11-11

太平洋戦争はなぜ始まったのか|日中戦争から真珠湾までの経緯(『太平洋戦争を読み解く』をAmazonで見る)

太平洋戦争は、中国との戦争(日中戦争)が長引くなか、日本が資源を求めて南方へ進出し、米国が石油の全面禁輸などで対抗したことで、交渉による解決が行き詰まり、1941年12月に開戦へ至ったものです。

「1931(昭和6)年9月18日、奉天(現在の瀋陽)郊外の柳条湖で発生した南満州鉄道の爆破事件(柳条湖事件)を契機として、関東軍は独断専行で満州全土の軍事占領へと踏み切った。」

「関東軍の高級参謀・石原莞爾や板垣征四郎らは、迫り来る対ソ戦および将来の対米総力戦に備え、満州を日本の戦略的基地および経済的自給権として直接支配することを画策していた。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 満州事変から日中戦争へ——泥沼化する「支那事変」とその罠 より引用

この記事は、Iris Institute刊『太平洋戦争を読み解く』の内容をもとに、検索される疑問ごとに再構成しました。

年表:開戦までの流れ
1937年7月盧溝橋事件をきっかけに日中戦争が全面化
1940年9月北部仏印(フランス領インドシナ)進駐、日独伊三国同盟
1941年7月南部仏印進駐。米国が在米日本資産を凍結
1941年8月米国が日本への石油の全面禁輸に踏み切る
1941年11月26日米国がハル・ノートを提示
1941年12月1日御前会議で対米英開戦を決定
1941年12月8日(日本時間)マレー半島上陸、真珠湾攻撃。開戦

1. 出発点:終わらない日中戦争

満州事変——泥沼化する「支那事変」
満州事変——泥沼化する「支那事変」Unknown author / Public domain

日中戦争の長期化と消耗による戦費増大が、日本と米国との関係を悪化させた。

「国際連盟は中国側の提訴を受け、リットン調査団を派遣。1933(昭和8)年の国際連盟総会において、満州国の承認を認めないリットン報告書が賛成42票・反対1票(日本のみ)の圧倒的多数で可決されると、全権大使・松岡洋右は議場を退出。」

「満州事変の成功は、軍部に対して「独断専行を行っても、結果さえ出せば政府も国民も追認する」という極めて悪しき成功体験を与えた。」

「そして1937(昭和12)年7月7日、北京郊外の盧溝橋で発砲事件(盧溝橋事件)が発生すると、事態はついに全面的な日中戦争(当時の日本側呼称は「支那事変」)へと発展する。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 満州事変から日中戦争へ——泥沼化する「支那事変」とその罠 より引用

2. 資源問題:石油をどう確保するか

ABCD包囲網——経済制裁が日本を追い詰めた
ABCD包囲網——経済制裁が日本を追い詰めたU.S. Congress Joint Committee on the Inv… / Public domain

米国の石油禁輸による資源確保の危機が、軍部を突き動かす決定的な要因となった。

「1940(昭和15)年夏以降、日本の対外行動と米国の経済制裁は、互いが互いを激化させる致命的な「悪循環の螺旋(Escalation Spiral)」へと落ち込んでいった。」

「フランスがドイツに降伏すると、日本軍は1940年9月、援蔣ルートの遮断と自国の東南アジア進出の足がかりとして北部仏印(ベトナム北部)へ進駐した。」

「さらに1941(昭和16)年6月に独ソ戦が勃発すると、日本は7月、「関特演(関東軍特別演習)」と称して北方(ソ連)への備えを固める一方で、資源地帯であるオランダ領東インド(蘭印・現在のインドネシア)への圧力を強める目的で、南部仏印(ベトナム……」

「南部仏印進駐は、米国の安全保障にとって一線を越える決定的な暴挙であった。ここから日本軍の爆撃機が飛来すれば、英国の要塞・シンガポールや米国の植民地・フィリピン、そして蘭印の石油地帯が直接の射程に入るからである。」

「これに対し、ローズヴェルト大統領は同年7月26日、在米日本資産の凍結を発表。続いて8月1日、「対日石油輸出の全面禁止」という、当時の日本にとって最悪の極刑措置を断行した。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 ABCD包囲網と石油禁輸——日本を追い詰めた経済制裁の論理 より引用

3. 日米交渉とハル・ノート

日米交渉の不調と厳しいハル・ノートの提示が、日本の開戦を決定的とした。

「10月16日、絶望した近衛文麿は内閣総辞職に追い込まれた。後任として首相に指名されたのは、陸軍の強硬派の中心と見られていた東條英機であった。」

「東條内閣のもとで、11月1日から連日徹夜の「大本営政府連絡会議」が開かれ、国家の運命をかけた再検討が行われた。」

「海軍総長・永野修身の「戦わざれば滅亡、戦うもまた滅亡を免れざるべし。戦わざる滅亡は身も心も民族的滅亡である」という言葉に象徴されるように、指導部を支配したのは「ジリ貧のまま屈服するよりは、一か八かの賭けに出る」という絶望的なロジック(集団的浅慮・Groupthink)であった。」

「11月26日、ハル・ノートが提示されると、政府・軍部は「これ以上交渉の余地なし」と判断。」

「かくして1941年12月8日未明、日本軍はハワイ真珠湾への急襲とマレー半島への上陸作戦を開始。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 開戦決断のプロセス——御前会議と「もはや戦うほかなし」の内幕 より引用

4. 開戦決定:勝算はあったのか

開戦決断——御前会議の内幕
開戦決断——御前会議の内幕Unknown author / Public domain

日本は長期戦での敗北を予見しつつも、禁輸による困窮を恐れて開戦を決断した。

「1941(昭和16)年12月、圧倒的な国力・産業力を誇るアメリカに対し、日本はいかなる計算に基づいて開戦に踏み切ったのか。」

「しかし、そのシナリオは根底において「自国に都合の良い条件が奇跡的に連鎖する」ことを前提とした、極めて脆い空中楼閣であった。」

「日本軍の第一の目標は、米英による経済封鎖(ABCD包囲網)によって途絶した戦略資源、とりわけ蘭印(オランダ領東インド・現在のインドネシア)の石油資源を軍事力によって強奪・確保することであった。」

「開戦と同時に、日本陸海軍はマレー半島、フィリピン、香港、グアム、ウェーク島、そして蘭印へ向けた破竹の連撃(南方作戦)を開始した。」

「第二の目標は、獲得した南方資源地帯と日本本土を保護するため、西太平洋上の島々(千島・小笠原・マーシャル諸島・ビスマルク諸島・インパールからビルマに至る線)を結ぶ「絶対不落の防衛陣地」を構築することであった。」

『太平洋戦争を読み解く』第2章 日本の戦争構想——短期決戦・南方資源・和平交渉の三段論法 より引用

よくある質問

この記事のまとめ

「日中戦争の泥沼化こそが、日本を開戦へと追い詰めた最大の「罠」であった。中国戦線での勝利が見えない日本は、蔣介石政権を追い詰めるために援蔣ルートを遮断し、さらに長期戦に必要な石油・ゴム・錫などの戦略資源を確保するため、東南アジア(南洋)への進……」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 満州事変から日中戦争へ——泥沼化する「支那事変」とその罠 より引用

「石油の全面禁輸は、日本国家の生存そのものを揺るがす致命的な一撃であった。当時の日本は、軍用および民間の石油需要の約80%を米国からの輸入に頼っていた。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 ABCD包囲網と石油禁輸——日本を追い詰めた経済制裁の論理 より引用

「日米交渉において、米国は「中国および仏印からの全面撤兵」「日独伊三国同盟の事実上の破棄」「機会均等原則の受諾」を要求した。」

『太平洋戦争を読み解く』第1章 ABCD包囲網と石油禁輸——日本を追い詰めた経済制裁の論理 より引用

「しかし、帝国議会における審議の過程で、日本側による重要な修正が加えられた。それが衆議院憲法改正案委員会委員長であった芦田均らにちなんで「芦田修正」と呼ばれる挿入句である。」

『太平洋戦争を読み解く』第5章 憲法第9条——「戦争放棄」という選択の意味と論争 より引用

照合先・参考資料

本記事は『太平洋戦争を読み解く』(Iris Institute)の内容を基にした解説です。数値・年代は上記などの公開資料で確認できる範囲で記載しています。誤りに気づかれた場合はお知らせください。